イラン「屈服拒否」リスク資産に逆風が吹いています。

From：資産分析AI『極』チーム

昨日、中東情勢を巡って
気になるニュースが入ってきました。

前日にトランプ米大統領が
イランへの強い警告を発したことに対し、
イランのペゼシュキアン大統領は
「米国には屈服しない」と強い姿勢を示しました。

この演説を受けて、米株や暗号通貨といった、
リスク資産が一斉に下落しました。

ただ、一方で「対話と外交には応じる」
という姿勢も示しています。

つまり外交の扉が
完全に閉ざされたわけではありませんが、
問題の解決にはかなりの時間がかかる見込みです。

そして今回、投資家が特に注目しておきたいのが
「ホルムズ海峡」です。

なぜならここで起きていることが、
遠く離れた日本の私たちが持っている資産の価格に

大きく影響を及ぼすからです。

「中東の戦争は自分には関係ない」と思っていませんか?

中東情勢のニュースを見て、
遠い海外の話だと思うのは早計です。

なぜなら中東には「原油」があるからです。

そしてその原油を世界へ運ぶうえで
非常に重要なのが、ホルムズ海峡です。

戦争前には、
世界の石油・LNGのおよそ5分の1が
この海峡を通過していました。

だからホルムズ海峡の通航に問題が起きると、
単なる「中東のニュース」では済まなくなります。

市場が警戒しているのは、
中東情勢の悪化 によるインフレ再燃 、
さらにそこから来る金利の高騰という連鎖です。

つまり「イランと米国が対立しているから株が下がる」
という単純な話ではありません。

本当に重要なのは、その対立によって
「原油と金利がどう動くのか?」ということです。

個別株ではなくNISAでよく利用されている
オルカンやS&P500も中東情勢と無関係ではありません。

S&P500には米国の大型ハイテク企業が
多く含まれています。

オルカンも世界中に分散されていますが、
米国株の影響を大きく受けます。

そして日本の投資家の場合、
さらに「為替」も考える必要があります。

BTCは「デジタルゴールド」だから大丈夫?

そしてもう一つ注意したいのが、BTCです。

「BTCはデジタルゴールドだから、
地政学リスクが高まれば上がるのでは?」

と思う方もいるかもしれません。

しかし実際の市場は、
それほど単純ではありません。

市場全体が強いリスク回避状態になると、
投資家が現金を確保するため、
BTCが株式と一緒に売られる局面もあります。

さらにインフレ警戒によって
米国金利が上昇すれば、
暗号資産にとっても逆風になる可能性があります。

つまり「中東情勢悪化=BTC上昇」とも、
「中東情勢悪化=BTC下落」とも、
一概には言えないんですね。

重要なのは、原油・米国金利・ドル、
そして市場全体の資金の流れです。

今見るべきは「3つ」

今回、中東情勢を見るうえで、
投資家が確認したいポイントは
それほど多くありません。

• ・ホルムズ海峡の通航状況
• ・原油価格
• ・米国の長期金利

まずはこの3つです。

まずは自分が持っている資産が、
どのように動く可能性があるのかを
確認しておいてください。